はじめに
テレワークは昨今の働き方改革や、2020年から感染拡大した新型コロナウイルスの影響で、一気に注目を集めました。しかしまだテレワークを実施していない企業には、「導入したところで効果はあるの？」といった悩みをお持ちの方も少なくないかもしれません。そこで、本記事ではテレワークの基本的な概要から、導入するメリット、必須ツールをご説明します。
テレワークとは？
テレワークとは、情報通信技術(ICT = Information and Communication Technology)を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のことです。
「tele = 離れた所」と「work = 働く」をあわせた造語
テレワークは、働く場所によって、自宅利用型テレワーク（在宅勤務）、移動中や移動の合間に行うモバイルワーク、サテライトオフィスやコワーキングスペースといった施設利用型テレワークのほか、リゾートで行うワーケーションも含めてテレワークと総称しています。
ポイントとなるのは、情報通信技術(ICT)を活用し、自宅などの職場から離れた場所で勤務するということになります。
なお、「在宅勤務」は自宅に居ながら、オフィスにいるメンバーとオンライン上でコミュニケーションを取り合いながら、仕事をする働き方のことです。「モバイルワーク」はパソコンや携帯端末を使って、クライアント先や移動中などのオフィス以外の場所で仕事をする働き方のことです。
テレワークのメリット
テレワークのメリットとしては、以下が挙げられます。
＜従業員向け＞
- 通勤時間削減により家族と過ごす時間や家事の時間が充実する
- 育児・介護中の仕事（就業）継続と多様な働き方の確保ができる
＜企業向け＞
- 優秀な人材確保、流出防止、事業継続性の確保（BCP対策）ができる
- オフィスコストの削減
＜社会向け＞
- 高齢者・障がい者・地方移住者の雇用創出
テレワーク に必要なもの
まずは、テレワークに向いた業務・実施可能な業務を分類することです。
以下は、一般社団法人 日本テレワーク協会が発表しているオフィスワーク分類とテレワーク実現可能性に関する資料です。
| オフィス業務分類 | 業務内容 | テレワークでの実現可能性 |
|---|---|---|
| デスクワーク | 自席で行う各種業務。資料閲覧、情報検索、資料作成、メール送受、レポート作成、決裁、スケジューリング等 | PC利用により資料や情報が電子化されていれば、リモートアクセス等により、ほとんどの業務をテレワークで実施可能。 |
| ミーティング （会議） | 各種会議、打合せ。社内のミーティング、他社とのミーティング、お客様との営業ミーティング | ＴＶ会議に代表される映像音声通信により、相手の姿を見ながら会議が可能。資料の共有もできる。 |
| オペレーション | 実物や実機を操作して行う各種業務。制作、検査、出荷、配送、お客様へのデモンストレーション | 物理的な操作を伴うため、テレワークでの実現は現段階では極めて困難。高機能な遠隔操作ロボット等の実用化が必要。 |
続いて、テレワークの実現には情報通信技術(ICT)が必要不可欠で、テレワークが行える環境を整えることとなります。
こちらについても、一般社団法人 日本テレワーク協会が発表している「テレワークに必要な最低限の環境」という資料では以下のように挙げています
- ハードウェア環境 …シンクライアントなど
- ソフトウェア環境 …コミュニケーションツールと管理ツールなど
- 安全なテレワーク環境 …リスクの分類と対処方法の検討
- 会議システム
- 勤怠管理システム
- 在席管理（プレゼンス管理）システム
これらの環境を整える必要があるというのが、テレワーク普及への大きなハードルになっていると感じています。きちんとした環境を整えないと、情報漏えいなどの重大インシデントに繋がりますので、欠かすことはできません。 詳細については以下で確認することができます。
一般社団法人日本テレワーク協会 テレワーク導入ガイドライン
まとめ
テレワークとモバイルワークの違いや、導入による企業および従業員のメリットについてご紹介しました。企業・従業員の双方にメリットが期待できるため、今回ご説明したポイントを参考にテレワーク導入に取り組んでみてはいかがでしょうか。
