デジタル人材とは？育成のポイント・必要スキルを解説！

ITテクノロジーの進歩により、世の中は急速に大きく変わってきています。企業の成功は、新しいデジタルテクノロジーをどのように活用できるかに大きく左右されるようになりました。このデジタル時代の変化に対応するために、企業が重要視すべきなのが「人材育成」です。

新たなビジネスモデルを生み出し、持続的な成長を続けるためには、従業員一人ひとりがデジタルスキルを身につけ、デジタル変革に貢献することが求められています。つまり企業の未来を左右するキーファクターとなるのが、この「デジタル人材育成」です。本記事では、デジタル人材育成について解説します。デジタル人材の育成を検討している人事担当の方は、ぜひ参考にしてください。

デジタル人材とは？

デジタル人材は「デジタルテクノロジーをビジネスに活用し、創造的な思考力と問題解決能力を持つ人材」のことを指します。例えば、AIやクラウド、ビッグデータの専門知識を持ち、適切に活用して業務プロセスを最適化したり、従来のサービスや仕組みを組み合わせて新たなサービスを開発する力をもつ人材の事を指します。

デジタル人材の課題

デジタルテクノロジーの進化に対応するためには、企業内の人材がそれぞれデジタルスキルを持つことが必要です。しかし、デジタルスキルを持つ人材の不足や教育・育成の問題など、様々な課題が存在します。

人材不足

まず一つ目の課題は、デジタルスキルを持つ人材の不足です。IT領域は専門性が高く、専門知識を持つ人材の確保は難しいという状況があります。さらに、デジタルテクノロジーは日進月歩で進化しており、ただ人数を増やすだけではなく、スキルを持つ人材を増やす事が大変難しくなっています。

デジタル人材の教育・育成

二つ目の課題は、デジタルスキルを持つ人材の教育・育成です。企業が自社でデジタル人材を育成しようとすると、そのための研修体系や教材、時間といったコストがかかります。また、教育を受けた後も、新たなテクノロジーの出現により学んだことをそのまま使えなくなってしまう可能性があるため、絶えず学習を続けることが求められます。継続して学習、育成するための環境整備に係るコストも企業にとっては無視できない負担となります。

デジタル人材に必要なスキル

“デジタル人材が持つべき必要なスキル”は、以下を挙げる事ができます。

デジタルテクノロジーへの理解

デジタルテクノロジーは常に進化しており、その変化に対応するためには、そのテクノロジーへの理解を常に深めておく事が必要です。デジタル人材は、新しいテクノロジーや進化したテクノロジーに対する興味と知識を持ち、その結果理解を深め、さらにそれをビジネスに適用するスキルが必要です。

問題解決のための論理的思考力

デジタルテクノロジーを活用するためには、複雑な問題を解決するための論理的思考力が求められます。デジタル人材はデータを分析し、情報を整理し、新しい解決策を提案するスキルが必要です。

技術的スキル

プログラミングやデータ分析などの技術的スキルも当然重要です。これらのスキルを身につけ、実際に活用することで、デジタルテクノロジーをより効果的に活用することができます。

デジタル人材育成のメリット

デジタル人材育成は、新しいビジネスモデルやサービスの創出、コスト削減、人材不足の解消など、企業にとって多大なメリットをもたらすものです。これらのメリットは、企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）戦略とも深く関わっています。

※DX戦略：企業がITを活用してビジネスプロセスや文化、顧客体験を変革し、デジタル技術を組織全体に取り入れることを指します。

新たなビジネスモデルやサービスの創出

デジタル人材は新たなテクノロジーを活用し、既存のビジネスモデルやサービスを革新し、新たなビジネスモデルやサービスを生み出す能力を持つことが求められます。企業のDX戦略と合わせて、企業は新たな価値を提供し、競争力を向上させることができます。例えば、データ分析スキルを持つ人材が、ユーザーの行動データを分析し、その結果を基に新たなマーケティング戦略を立案するなどが考えられます。

具体的な例として、「ダイドードリンコ」の例があります。

『「データを活用することによって自動販売機にて飲料を販売する際の商品サンプルの配置を決定している。その際に、「アイトラッキング・データ21」を活用している。アイトラッキング・データとは、被験者が実際の自動販売機にて商品を購入する際にどこを見て、商品を認識しているのかを表すデータである22。これまでの消費者アンケート等のデータに加えて、アイトラッキング・データを加えたことにより、消費者行動に関するデータの種類を増やすことができ、分析の効果が上昇した。」

出典：総務省　平成27年版　情報通信白書　国内ビックデータ活用事例

コスト削減

デジタル人材は業務プロセスの効率化や自動化に貢献することができます。DX戦略におけるAIや機械学習、RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）などのテクノロジーを活用することで、繰り返しの作業や人間の手間を必要とする作業を自動化し、労力とコストを削減します。ガートナー社のレポート（※参考）によると、日本企業の3/4は「コスト削減・効率化」に取り組んでいる。というデータがあります。

※参考：「日本企業のデジタル・トランスフォーメーションにおけるソーシング動向に関する調査結果」

人材不足の解消

デジタルスキルを持つ人材が不足している現状に対して、自社内の人材育成によってこのギャップを埋めることができます。DX戦略の推進にはデジタル人材が不可欠であり、自社内でそのような人材を育成することで、新たな採用や外部からの人材確保に伴うコストを削減し、また既存の社員のスキルアップによるエンゲージメント向上や人材の流出防止にも繋がります。

以上のようなメリットを考慮すると、企業がデジタル人材の育成に積極的に取り組み、その結果としてDX戦略を成功させる意義は大いにあると言えます。

デジタル人材育成の方法

デジタル人材を育成するにあたって、初めてITスキルを習得する人がまず取り組むべきは基礎知識の習得です。ITスキルは幅広く多岐にわたるため、全てを網羅的に学ぶことは難しいですが、基本的な知識を広く学ぶことはスキル習得の基盤となる大変重要な事と言えます。以下に、基礎知識習得の具体的な例を示します。

IT用語の理解

デジタル時代の基礎となるIT用語を理解することは非常に重要です。この理解には、インターネット、プログラミング、データベースなどの基本的な概念も含まれます。初心者向けのIT用語や概念の解説から、さらに専門的な知識を提供するオンラインの学習サービスや、または企業向けのオンライン研修サービスなど、様々なサービスがあります。オンラインで学ぶことができるため、自身のペースで学ぶことが可能です。このIT用語の理解は、ITスキルを高めていくために基本的なものとなるため、しっかりと学ぶことが必要です。

インフラエンジニアに関する学習

インフラエンジニアは、ITの「インフラ」に関わる技術を扱うエンジニアです。インフラの設計や構築、運用を専門的に行います。必要なスキルとしてはサーバー、ネットワーク、プログラミングなど広い領域に渡ります。主な学習方法としては、IT研修やオンラインの学習サイトなどが効率的に取り組むことができます。

基礎知識の習得はすぐにできるものではなく、自分の学習スタイルとペースを理解し、自己学習の習慣を持つことが大切です。また、学んだことを業務で実践する事で、自身の成功体験や失敗体験が積み重なり、スキルアップにつながることが可能となります。また、学んだスキルや体験を他の人と共有する事で、より深く理解することができます。

まとめ

デジタル人材育成への取り組みは、社内でのDX推進活性化やIT活用事業の支援につながります。そして、今日の急速に進むデジタル化の中では、多くの企業がIT人材の育成が求められています。なお、社内にデジタル人材育成のノウハウが不足している場合、日常業務と両立可能な外部の専門講師によるオンライン研修をおすすめします。IT人材育成を考えている人事担当者は、オンライン研修サービスである「BFT道場チョイトレ」を用いた研修の検討してみてはいかがでしょうか。