「BFT道場 – チョイトレ」導入事例～株式会社システムエグゼ様～

アプリケーションエンジニアの更なる成長を促すために、
クラウドを含むインフラに特化した技術力向上の教育サービスを導入。
よりマルチなスキルを継続的に身に付けられる環境を実現。

1998年、日本のインターネット創成期に創業した株式会社システムエグゼ。それから現在に至るまで20年間以上、システムインテグレーションの追及と社会課題を解決する製品・ソリューションの開発、その両軸に先端テクノロジーを駆使して取り組む。そんなさまざま事業領域を展開する同社の教育チームでは、社員の技術力向上に向けて部門横断的な研修設計を行い、同社の根幹であるエンジニアの育成・教育に奮闘している。今回は人事部教育チームのリーダーとして活躍する山田さんに話を伺った。

1 社員教育の難しさと挑戦：技術力向上に向けた研修カリキュラムの模索
2 ITインフラ研修の新しい選択肢：「BFT道場–チョイトレ」の導入による柔軟な教育体制の構築
3 マルチスキルなエンジニア育成がもたらす変化：チョイトレ導入１年半の成果と今後の課題

社員教育の難しさと挑戦：技術力向上に向けた研修カリキュラムの模索

私がエンジニア職から人事部にキャリアチェンジし、社員教育の業務に就いたのは10年程前ですが、当時は教育体制が今ほど整備されていなかったこともあり、社員の技術力向上に対して効果的な施策を打てていないことを課題に感じていました。

当時から弊社ではアプリケーションエンジニアの所属割合が多く、開発言語の習得を目的としたJavaとC#の開発言語の基礎研修は行っていました。しかし、他にどの現場でも扱える汎用性のある技術が少なく、まずは階層別研修の整備から着手し始めました。

その結果、年間20件を超える階層別・キャリア別研修を実施するまでには至りましたが、やはり課題とする技術力向上に特化したスキル別研修のニーズには応えられていなかったため、どのようなアプローチができるかを模索していく必要がありました。

また、各部署から求められる研修のレベル感にもばらつきがあり、一方から「基礎的な内容を充実させてほしい」という声があったかと思えば、他方からは「応用力が足りていない」という声が上がることがあり、研修カリキュラムのラインナップを整備することの難しさを実感していました。

ITインフラ研修の新しい選択肢：「BFT道場–チョイトレ」の導入による柔軟な教育体制の構築

そうしてスキル別研修を検討する過程で、インフラの基礎を学びたいという声が多いことが分かりました。弊社としてもアプリケーションの知識だけではなく、インフラの知識も備えたマルチなゼネラリストを育成したいという想いがありました。そこで、BFTさんが提供するITインフラ研修サービスの「BFT道場 – チョイトレ」の導入に踏み切りました。

実は以前からアプリケーションエンジニアがインフラの研修を受けることは一定数ありましたが、正直導入当初は、希望者が集まるだろうかという不安もありました。しかし、蓋を開けてみると１００名以上の希望があり、アプリケーションエンジニアにもインフラ研修の需要が多いことが分かりました。

また、これまではアプリケーション側の言語やデータベースの研修もインフラ研修も、ニーズに応じてその都度スポットでの開催を教育チームで準備してきましたが、現場で活躍するエンジニアは忙しく、スポットで開催する日程に合わせにくいというデメリットがありました。

しかし、チョイトレの導入により年間いつでもインフラ研修を受講できる機会を提供できるようになり、スポットでの研修はアプリケーション側の研修に絞ることができたため、エンジニアからも受講しやすくなったという声があがっています。

マルチスキルなエンジニア育成がもたらす変化：チョイトレ導入１年半の成果と今後の課題

インフラエンジニアからアプリケーションエンジニアにもインフラをもっと知ってほしいという声もあります。チョイトレの導入から約1年半が経ち、現在はインフラにも精通したマルチなエンジニアが増え、業務上のコラボレーションもスムーズになってきています。また、特にクラウド周りはアプリケーションエンジニアでも、知っていることでお客様と話がしやすくなるという利点があるようで、積極的に受講している人も多いようです。

元々、弊社では特定の分野のスペシャリストとマルチスキルを有したゼネラリストが協力してプロジェクトを進められる状態を理想形と考えていたので、これまでの教育体系の整備やチョイトレの導入によって、社員がスペシャリストとゼネラリストのどちらのキャリアも描ける状態に近づけられているという実感があります。

とはいえ、IT業界の変遷は目まぐるしく次々と新たな技術が台頭してくるので、毎年の研修内容の見直しは欠かせません。そこで、現在弊社では全社の教育以外に、プラスαで必要な教育を各部門主体で進めていこうとしていて、教育チームとしてもこのような各部門に必要な個別の教育を支援していきたいと考えています。

また、若手の効果的な開発力の向上や全社員のスキルの見える化、教育チームの企画力不足など、まだまだ改善していかなければならない課題はいくつもあります。教育チームとして一つ一つの課題と向き合い、正解のない「教育」において、これからも「最適解」を見つける努力は続けていきたいと思っています。